1-1-1　学生数

2011年度の総合人間科学部看護学科設置、2012年度の学部学科の入学定員変更、2014年度の総合グローバル学部設置、またそれらの年次進行に伴う収容定員増加に伴い、2011年度以降、学部学生数は大幅な増加傾向にあったが、2016年度をピークに、その後は12,000人から12,500人の範囲で推移している。

（算出日：各年度 ５月１日）

新設・改組等の状況

1-1-2　入学者数

2012年度の学部学科の入学定員変更に加え、2011年度総合人間科学部看護学科設置、2014年度総合グローバル学部の設置による入学定員の増加に伴い、2011年度までは2,500名前後で推移していた入学者数が、2012年度以降、2,800名～3,000名程度に増加した。

※入学者数の算出条件は以下のとおり
■各年度１年次入学者（再入学は含まない）
■同年度の秋入学者を含む

1-1-3　入試状況

2015年度一般入試より、英語外部試験の一つであるTEAPを利用した方式を導入した。
2021年度にはTEAPスコア利用方式、大学入学共通テストと本学独自テストを併用した方式、大学入学共通テストのみで合否判定を行う方式の3方式からなる新たな一般選抜に変更した。2023年度には大学入学共通テスト利用方式【4教科型】に加えて、【3教科型】を追加した。

1-1-4　卒業者数

各年度の卒業者数は、入学者数（「入学者数」参照）や留年率（標準年限内卒業率）により推移する。2014年度以降に卒業者が増加しているが、2011年度以降の学部学科の設置や改組、定員変更により、入学者が増えていることが影響している。

早期卒業者数

2023年度現在、早期卒業制度のある学部は、法学部、経済学部、総合人間科学部（教育学科・社会学科）、総合グローバル学部、国際教養学部、理工学部である。国際教養学部は毎年早期卒業者がおり、法学部・経済学部・総合グローバル学部もほぼ毎年若干名の早期卒業者がいる。法学部では法曹コースが設置されたことにより、2021年度以降の早期卒業者数は増加している。

標準年限内卒業率

2007～2016年度の１年次入学者（編入学、再入学、学士入学者は除外）のうち、４年（８学期）以内で卒業した学生の割合を示している。大学全体としては、70％前半で推移しており、急激な増減は見られない。神学部は年度により急激な変化が見られるが、これは１年次入学者の人数が他学部に比べて少数であることによる。外国語学部が比較的低い数値で推移しているが、これは、留学する学生（学籍上「休学」または「留学」によるもの）が多いことが一つの要因と考えられる。休学をした学生は４年以内に卒業することが制度上不可能となる。一方、学籍上「留学」（交換留学または一般留学）であった場合は、制度上は４年での卒業が可能ではあるが、就職活動との兼ね合い等により、実際には５年以上在籍するケースが多い。

1-1-5　休学者数

休学者数は2010年度以降、増加傾向にあったが、2020年度大幅に減少した。これは、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、渡航を伴う海外勉学が中止となったため、これまで休学の4割程度を占めていた海外勉学が減少したことによる。海外勉学の割合が激減した一方で、経済的理由による休学者の割合が増加した。2022年度に渡航を伴う海外勉学が可能となり、海外勉学のために休学する学生数は以前の水準に戻りつつある。一方で、その他の理由による休学者数は減少しておらず、結果として全体の休学者数は増加傾向にある。

1-1-6　退学者数

各年度の退学者数を当該年度の５月１日時点で在籍する学生数で除して算出した退学率は、1.0～1.3％で推移している。退学者数について学部毎に顕著な傾向は見られず、また、退学事由についても年度や学部毎の差異は特に見受けられない。

1-1-7　開講科目数

2013年度に通年科目が大きく減少したのは、語学科目のセメスター化によるものである。その後も科目のセメスター化が進み、2015年度には旧カリキュラム学生用の一部の科目を除き、ほぼ全科目がセメスター化された。
全体の開講科目数は、2015年度以降はほぼ横ばいである。2014年度に総合グローバル学部が開設し、完成までの４年間は、同学部が科目を増設していたことを考慮すれば、2015年度～2017年度は総合グローバル学部以外の学部の開講科目数は減少傾向であったといえる。これは、学長が毎年6月に公表する「学士課程カリキュラム作成等に関するガイドライン」において、2015年度～2017年度の3年間は開講科目数の削減を基本方針としており、その方針に沿ったものとなっていることがグラフから読み取れる。
2018年度～2021年度については、2020年度に新型コロナウイルス感染症の影響により133科目が休講となったため、他の年度に比べて若干の減少がみられたが、2021年度にはそれ以前の年度と同水準の開講科目数となっている。2022年度は基盤教育の導入と、総合グローバル学部の卒業要件変更の影響による科目の増設がみられる。
また、開講科目ごとの履修人数をみると、全体の70%程度が40名以下の小規模授業であり、200名を超える大規模授業は少数である。

注１．サマーセッション開講科目は、2017年度までは国際教養学部に、2018年度からは全学共通科目に含める。
注２．グローバル教育センター開講科目は2014年度までは外国語学部に、2015年度からは全学共通科目に含める（組織改編による）。
※学部・研究科の新設・改組等の状況は、「学生数（学部）」、「学生数（大学院）」を参照のこと。

1-1-8　教職課程・学芸員課程

近年の「課程修了者数」および「教育職員免許状等取得者数」は、下表のとおりである。なお、記載されている年度内における特徴的な事項は、以下のとおりである。

1. 法学部の教職課程は2014年度末で取り下げたため、2015年度以降入学者から教育職員免許状の取得はできない。
2. 国際教養学部の教職課程は2019年度の再課程認定申請を断念したため、2019年度以降入学者から教育職員免許状の取得はできない。