1-1 上智大学 教育(学部)

1-1-1 学生数

2011年度の総合人間科学部看護学科設置、2012年度の学部学科の入学定員変更、2014年度の総合グローバル学部設置、またそれらの年次進行に伴う収容定員増加に伴い、2011年度以降、学部学生数は大幅な増加傾向にあったが、2016年度をピークに、その後は12,000人から12,500人の範囲で推移している。

(算出日:各年度 5月1日)

新設・改組等の状況

学部 新設・改組等の状況
総合人間科学部
(2005年度開設)
2005年
教育学科、心理学科、社会学科、社会福祉学科を開設
(文学部教育学科、心理学科、社会学科、社会福祉学科を移設)
2011年
看護学科を増設
国際教養学部
(2006年度開設)
2006年
国際教養学科を開設
(比較文化学部比較文化学科、日本語・日本文化学科を改組)
総合グローバル学部
(2014年度開設)
2014年
総合グローバル学科を開設
理工学部 2008年
物質生命理工学科、機能創造理工学科、情報理工学科を開設
(機械工学科、電気・電子工学科、数学科、物理学科、化学科を改組)

1-1-2 入学者数

2012年度の学部学科の入学定員変更に加え、2011年度総合人間科学部看護学科設置、2014年度総合グローバル学部の設置による入学定員の増加に伴い、2011年度までは2,500名前後で推移していた入学者数が、2012年度以降、2,800名~3,000名程度に増加した。

※入学者数の算出条件は以下のとおり
■各年度1年次入学者(再入学は含まない)
■同年度の秋入学者を含む

1-1-3 入試状況

2015年度一般入試より、英語外部試験の一つであるTEAPを利用した方式を導入した。
2021年度にはTEAPスコア利用方式、大学入学共通テストと本学独自テストを併用した方式、大学入学共通テストのみで合否判定を行う方式の3方式からなる新たな一般選抜の変更した。

1-1-4 卒業者数

各年度の卒業者数は、入学者数(「入学者数」参照)や留年率(標準年限内卒業率)により推移する。2014年度以降に卒業者が増加しているが、2011年度以降の学部学科の設置や改組、定員変更により、入学者が増えていることが影響している。

早期卒業者数

2021年度現在、早期卒業制度のある学部は、法学部、経済学部、総合人間科学部(教育学科・社会学科)、総合グローバル学部、国際教養学部、理工学部である。国際教養学部は毎年早期卒業者がおり、法学部・経済学部・総合グローバル学部もほぼ毎年若干名の早期卒業者がいる。法学部では法曹コースが設置されたことにより、2021年度以降の早期卒業者数は増加している。

標準年限内卒業率

2007~2016年度の1年次入学者(編入学、再入学、学士入学者は除外)のうち、4年(8学期)以内で卒業した学生の割合を示している。大学全体としては、70%前半で推移しており、急激な増減は見られない。神学部は年度により急激な変化が見られるが、これは1年次入学者の人数が他学部に比べて少数であることによる。外国語学部が比較的低い数値で推移しているが、これは、留学する学生(学籍上「休学」または「留学」によるもの)が多いことが一つの要因と考えられる。休学をした学生は4年以内に卒業することが制度上不可能となる。一方、学籍上「留学」(交換留学または一般留学)であった場合は、制度上は4年での卒業が可能ではあるが、就職活動との兼ね合い等により、実際には5年以上在籍するケースが多い。

1-1-5 休学者数

休学者数は2010年度以降、増加傾向にあったが、2020年度大幅に減少した。これは、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、渡航を伴う海外勉学が中止となったため、これまで休学の4割程度を占めていた海外勉学が減少したことによる。海外勉学の割合が激減した一方で、経済的理由による休学者の割合が増加した。2022年度に渡航を伴う海外勉学が可能となったが、海外勉学のために休学する学生数は以前の水準には戻っていない一方で、その他の理由による休学者数は減少しておらず、結果として全体の休学者数は2021年度と比較して増加している。

1-1-6 退学者数

各年度の退学者数を当該年度の5月1日時点で在籍する学生数で除して算出した退学率は、1.0~1.3%で推移している。退学者数について学部毎に顕著な傾向は見られず、また、退学事由についても年度や学部毎の差異は特に見受けられない。

1-1-7 開講科目数

2013年度に通年科目が大きく減少したのは、語学科目のセメスター化によるものである。その後も科目のセメスター化が進み、2015年度には旧カリキュラム学生用の一部の科目を除き、ほぼ全科目がセメスター化された。
全体の開講科目数は、2015年度以降はほぼ横ばいである。2014年度に総合グローバル学部が開設し、完成までの4年間は、同学部が科目を増設していたことを考慮すれば、2015年度~2017年度は総合グローバル学部以外の学部の開講科目数は減少傾向であったといえる。これは、学長が毎年6月に公表する「学士課程カリキュラム作成等に関するガイドライン」において、2015年度~2017年度の3年間は開講科目数の削減を基本方針としており、その方針に沿ったものとなっていることがグラフから読み取れる。
2018年度~2021年度については、2020年度に新型コロナウイルス感染症の影響により133科目が休講となったため、他の年度に比べて若干の減少がみられたが、2021年度にはそれ以前の年度と同水準の開講科目数となっている。2022年度は基盤教育の導入と、総合グローバル学部の卒業要件変更の影響による科目の増設がみられる。
また、開講科目ごとの履修人数をみると、全体の70%程度が40名以下の小規模授業であり、200名を超える大規模授業は少数である。

注1.サマーセッション開講科目は、2017年度までは国際教養学部に、2018年度からは全学共通科目に含める。
注2.グローバル教育センター開講科目は2014年度までは外国語学部に、2015年度からは全学共通科目に含める(組織改編による)。
※学部・研究科の新設・改組等の状況は、「学生数(学部)」、「学生数(大学院)」を参照のこと。

1-1-8 教職課程・学芸員課程

近年の「課程修了者数」および「教育職員免許状等取得者数」は、下表のとおりである。なお、記載されている年度内における特徴的な事項は、以下のとおりである。

  1. 法学部の教職課程は2014年度末で取り下げたため、2015年度以降入学者から教育職員免許状の取得はできない。
  2. 国際教養学部の教職課程は2019年度の再課程認定申請を断念したため、2019年度以降入学者から教育職員免許状の取得はできない。

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