2019年度に行った本学の主な取組みを紹介します

セメスター・クォーター併用制、100分授業の導入

学事暦をより柔軟化し、学生及び教職員のモビリティを促進するため、本年度よりセメスター・クォーター併用制を導入した。今後はクォーター科目を拡充しつつ、参加しやすい留学プログラムの開発にもつなげる。また、同時に100分授業を導入し、授業改革を推進した。

学生のモビリティー向上

新たに25校と交換留学協定を締結し、交換留学協定校は59カ国322校にまで拡大。短期派遣プログラム全体（語学、研修、実践型）では過去最高の計590名を派遣することとなった。インターンシップは国内のグローバル系企業や駐日外国公館、海外教育機関との連携を拡充した。留学カウンセラーにおける個別面談は延べ800名を超える学生が利用し、多くの学生が留学のための準備に活用している。

「内なる国際化」を推進する交流プログラムの実施

Sophia Student Integration Commons(SSIC)が中心となり、様々な国の文化を学び・体験することを通じて学生同士の相互理解を深める機会を提供し、25プログラムに延べ1,559名の学生が参加した。
今年度は日本の食文化を理解することをひとつのテーマとして、東京都で唯一の味噌蔵での味噌づくり、製粉会社での本格そば打ち体験、発酵食品を理解するセミナー、収穫体験と日本の農業の課題を学ぶセミナー等のイベントを実施した。フィールドトリップでは、9月に広島、2月に長崎を訪問した。平和学習に加え、キリスト教の歴史を学びながら、本学の建学の精神への理解を涵養するための機会となった。

国際アドバイザリーボード（外部評価委員会）の開催

第2期国際アドバイザリーボードメンバーによる会議を10月及び2月に開催。国内外から招聘した有識者による活発な意見交換と積極的な提言が行われた。10月開催の会議では「グローバルキャンパスの醸成に向けて」と題し、本事業の推進によりキャンパスの多様化が進む中、必要な教育、インクルージョンの重要性を念頭に置いたキャンパス内の環境改善のための施策等について議論が行われ、今後のキャンパスにおける「内なる国際化」の推進に向けて多くの示唆を得ることができた。また、2月に開催された会議では、第二期メンバーとしてこれまで行った会議の総括を行い、過去2年間の本会議からの提言により、新たな社会人教育プログラム「プロフェッショナルスタディーズ」の開設が実現し、学外連携並びに社会人教育・生涯学習との関連が強く意識された。
また、産学連携のあり方、さらには新たに構築した英語学位プログラム（SPSF）や事務組織の方向性など、幅広いテーマで意見交換が行われ、今後の施策の検討に対して有意義な知見を受けることができた。第二期アドバイザリーボードによって「報告および提言」が取りまとめられ、本学のグローバル化推進本部、理事会をはじめとする学内会議体で共有されており、今後のグローバル化にかかる施策に活用されることとなる。

IRによる分析、政策決定への取組み

IR活動の調査・分析結果については、今年度も定期的に開催される教学部会と経営部会で共有しながら意見交換を行い、各種教学施策や経営施策につなげる活動を行った。一部の結果は、学部長会議での共有に加えて、学科単位でのレポートをIR推進委員会が作成して配布を行った。また、法人の理事会下に設置されている企画委員会にも付議され、法人の施策や計画策定に活かされている。学生調査については、平成30年度より全学部で実施しており、学習時間等について多角的に分析。令和2年度に開設予定の新たな英語学位プログラム(SPSF)のために、Webアクセス解析や海外調査のデータを提供し、入試広報やカリキュラムの構築に活用できた。
また、本年度はSDGsに関連する学内の取組みの取りまとめと分析を行い、「THEインパクトランキング」（SDGs）への初めてのエントリーに大きく貢献した。併せて作成した学内のSDGs紹介ページにより、学生ならびに教職員のSDGsに対する意識を醸成し、関連する取組みの今後のさらなる推進につながることが期待できる。

新規英語コース（SPSF: Sophia Program for Sustainable Futures）
募集開始

アドバイザリーボードメンバー会議での提言、ＩＲによる海外調査の分析も取り入れながら、構想計画に従って6学科連携による新規英語コース（SPSF: Sophia Program for Sustainable Futures）の構築を進めた。既に計画どおり次年度秋学期からの開設に向けて募集を開始しており、多くの志願者を獲得している。

留学生への日本語教育の推進

言語教育研究センターで日本語教育を担当する本事業の特任教員が、内容言語統合型学習（CLIL:Content and Language Integrated Learning)の手法による「留学生のための日本経済入門」、「アカデミック日本語」を開講。さらに新たに開講された「アカデミック日本語入門」を含む学部正規生向けプログラムの再編を行った。また、「インターンシップのためのビジネス日本語」を通じて、留学生がインターンシップに参加するために必要な日本語教育のプログラムを企業と協働で開発した。さらに、今年度に第3回目の開催となった「留学生日本語スピーチコンテスト」が開催され、留学生の日本語学習意欲の向上に貢献した。

海外拠点の活用等を通じた実践型プログラム拡充

体制を強化したASEANハブセンター（タイ・バンコク）を活用し、日本との関係が年々深まる東南アジアをフィールドにした実践型派遣プログラムを4プログラム運営したほか、学生の関心の高いジュネーブの国際機関を舞台とした科目など、学生にグローバル化社会のダイナミズムを体感できる多様な機会を提供した。また、本事業で拡充した海外協定校のネットワークを駆使し、オンライン教育と現地滞在中の交流を組み合わせた取組みで途上国との交流の可能性を模索するという新たな試みを行った。

海外指定校の拡充

新たに5つの高校と海外指定校に関する協定を締結し、2019年3月時点で本学の海外指定校は12カ国26校となり、海外指定校出身の学生は28名となっている。今年度の新規締結校は中国、東ティモール、ドイツ、タイと多岐にわたっており、さらに多様な人材の受入確保に資することとなる。

海外大学院特別進学制度

新たにボストンカレッジ（アメリカ）と海外大学院特別進学制度にかかる協定を締結したほか、フランス文学専攻の博士学生を対象に、ロレーヌ大学（フランス）と、それぞれの大学から指導を受けて学位が授与される「コチュテル」に関する協定を締結した。

職員の海外派遣研修

インドで展開する10日間の学生対象の実践型プログラム「インド・サービスラーニング・プログラム」の運営担当者として職員1名を派遣、またミーニョ大学（ポルトガル）で「エラスムス・プラス」プログラムを通じた職員交流研修、United Board主催の「英語集中研修」など、職員のグローバル対応力向上のために海外研修の機会の創出を図っている。

本学ならではのシンポジウムや講演会、交流会等のユニークな機会を提供

本年度も年2回の「国連Weeks」をはじめ、ビジネス・平和構築・文化・食などアフリカの多面的な魅力に迫る「アフリカ・ウィークス」など多くの講演会やシンポジウムを開催した。7月には設立母体であるイエズス会総長、11月には世界的な影響力を有するローマ教皇の来訪を実現させ、学生に唯一無二の機会を提供し、グローバル化が進展する社会で活躍するための多くの気づきを与えている。

特性を活かした海外拠点の運営と自走化への取組

各拠点において、学生獲得に向けた広報活動を行うとともに、本学から派遣された学生の支援や海外同窓会とのネットワーキング、単位付与を伴うスタディーツアーの運営支援など積極的な活動を行った。米国の拠点では、昨年に引き続き所在国の学習塾や有力な現地高校、インターナショナルスクールを個別に訪問して優秀な学生の確保に向けて積極的なリクルート活動を行うとともに、新たに2校の有力校と海外指定校協定を締結した。また、自走化への取組みの一つとして、活動経費に充当する収益を上げられる現地会社法人化を行ったASEANハブセンターが挙げられ、東南アジアを舞台とする実践型プログラムの拡充の他、社会人、高校生向けのプログラムの構築にも成功し、構想計画以上の展開となる礎を作ることができた。